1月に拡充した不妊治療。
治療に向けて、新たな条件が加わるとみられる。

2021年度からの不妊治療の保険適用化に向け、1月から引き上げた治療費用の助成について、厚生労働省は、治療費や治療実績などの情報を公開している医療機関での治療を条件にする方針を固めた。

求める情報開示は、専門医などの人数、治療の種類、治療費、安全性が担保されているかを確認するマニュアルの策定などが必須となる見通し。

不妊治療は、自由診療のため、1回あたりの体外受精にかかる費用は16万円から98万円と、医療機関によって大きな差がある。

情報開示を行う医療機関での治療を条件とすることについて、不妊治療の専門医は...。

杉山産婦人科・杉山力一理事長「患者にとっては、病院選びの参考になるというのがメリットじゃないですか。病院選びの1つの参考の指標になると」

一方で、35歳から39歳の女性に対する妊娠率など、1年間の治療成績を任意で情報開示を求めることが検討されていることについて、ルールの制定が必要だと警鐘を鳴らす。

杉山産婦人科・杉山力一理事長「正式に開始されたら誰もが一番になりたいわけですから、病院の方向性として、受精卵があんまりいい状態じゃない、グレードが悪いと言うんですが、グレードが悪いものは妊娠率が低いんですよ。見た目で。見ればすぐわかるんですけど、こういう卵は、当院では移植対象外ですとうたってしまう。そういうことが始まってきちゃうんじゃないかなと」

妊娠できる可能性の高い受精卵を優先し、可能性が低い受精卵が対象外にされるおそれを指摘。

医療機関から提出された情報は、今後、都道府県などがウェブサイトで公開する予定。

引用元：
不妊治療「治療実績」開示を　狙いは「治療費の明確化」（FNNプライムオンライン）