妊婦が新型コロナウイルスに感染した場合、本人や胎児にどのような影響があるのか明らかにし、必要な支援につなげようと、厚生労働省の研究班が、今月から感染した妊婦の情報の収集や分析に乗り出すことになりました。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、国内でも妊婦の感染が報告されていますが、実際にどれくらいの妊婦が感染し、本人や胎児に影響があったかなどはわかっていません。
こうした中、厚生労働省は妊婦への感染状況を把握し、支援体制を構築しようと新たに研究班を設置しました。
研究班はリスクの高い妊婦の出産を扱う、全国の周産期センターなどを通じて、ことし１月以降に、新型コロナウイルスに感染した妊婦に協力を呼びかけ、どのような症状があったかや出産への影響、胎児への感染の有無などについてデータを集めることにしています。
そのうえでデータを解析し、出産時のリスク管理や支援体制の構築、それに妊婦への情報提供につなげることにしています。
研究班の代表を務める神戸大学大学院の山田秀人 教授は、「いま第２波が終わりつつあるが、また第３波、第４波が来るかもしれない。妊婦の感染の頻度や重症度、母子感染がどのような症例で起きているかなどを調査し、今後の母子感染の予防などに生かしたい」と話しています。

引用元：
感染した妊婦のデータ集め支援へ（NHK NEWS WEB）