体外受精した受精卵の染色体の異常を子宮に戻す前に調べて流産率の低下や、出産率の向上を目指す着床前診断の効果を検証する日本産科婦人科学会（日産婦）の臨床研究（研究責任者、苛原稔・徳島大大学院医歯薬学研究部長）に参加する施設が、３０都道府県の７８施設に上ることが１７日、分かった。

　不妊治療の新たな選択肢として期待される一方、命の選別につながりかねないとの指摘がある。先行して行われた国内外の研究では、十分な効果が示されておらず、実施に当たっては丁寧な説明が求められる。

引用元：
着床前診断、全国７８施設で（佐賀LIVE）